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新型コロナの蔓延により、在宅勤務を取り入れる企業が増えています。在宅勤務を活用できれば通勤による感染リスクが減るだけでなく、柔軟な勤務体系が実現できます。
しかし、在宅勤務により従業員の身体的・精神的な面で健康に関する問題がすでに発生している企業は少なくないでしょう。従業員が健康的に働ける環境を整えるため、問題は見過ごせません。
本記事では従業員の在宅勤務における健康維持のポイントを解説し、必要な手法を紹介します。在宅勤務によって起こる問題をより早く解決するため、ぜひ読んでみてください。
目次
在宅勤務において発生しやすい健康課題
在宅勤務はライフワークバランス向上を実現するフレキシブルな制度として注目されています。
しかし、在宅勤務を導入することで新しい問題が発生したと悩む企業は少なくありません。ここでは、在宅勤務において従業員に発生しうる健康課題を挙げます。
従業員が運動不足になりやすい
オフィスへ出勤する場合、通勤やオフィス内での移動により、運動を特に意識せずとも歩く時間や距離が担保されます。
しかし在宅勤務の場合、従業員が自ら運動する時間を作らないと身体を動かす機会が減り運動不足になってしまいます。
運動不足の状態が続くと筋力が低下し、肩こりや腰痛が発生しやすくなるだけではなく、生活習慣病の重症化など二次被害に繋がることもあり得ます。
従業員の不調に気付きにくくなる
在宅勤務におけるコミュニケーションは、基本的にパソコンの画面越しです。
しかしオンラインでのやり取りでは表情や動きを通じた健康状態の把握が難しく、従業員の不調が発見されにくくなります。すでに従業員の健康に影響が出ている場合、このまま問題を放置すれば手遅れになるケースもあるでしょう。
仕事とプライベートの切り替えが難しい
在宅勤務では日常生活と仕事の切り替えがしにくくなります。生活空間と作業環境を分けていない家に住んでいる場合は1日中同じ空間で過ごすことになり、仕事とプライベートの切り替えが困難です。
仕事とプライベートが曖昧な状態では従業員の生活習慣が乱れ、プライベートの時間にも仕事をしてしまう可能性があります。
また上司や同僚の目がないことで、業務時間中についついサボってしまう従業員も出てくるでしょう。
仕事に集中できない、もしくは仕事をやりすぎてしまう状態が続けば従業員の身体的・精神的不調につながります。
コミュニケーションの機会が減少する
出勤してオフィスの同じ空間で作業をしていれば、業務に関連しない話題から新しいアイデアやサービスが発生する可能性もあります。また何気ない会話や雑談は、従業員同士のモチベーションや人間関係の構築で重要な役割を担います。
しかし在宅勤務ではやりとりの度にビデオ通話やツールを使用する必要があるため、意思疎通のハードルが上がりコミュニケーションの時間が減少します。
また直接会話をすれば言葉以外の情報を踏まえ相手の感情を細かく把握できますが、テレワークでは言語以外の情報が伝わらず、やりとりに齟齬が生まれることも少なくありません。
職場の仲間とのコミュニケーションがうまく進まない状況は、従業員にとって大きなストレスです。
在宅勤務における健康管理の重要性
労働安全衛生法第3条において、企業は従業員の快適な職場環境の実現と労働条件の見直しを通じ、従業員の安全と健康を確保せねばならないと規定されています。
従業員の安全と健康の確保は企業の法的な義務であるため、従業員個人に健康管理を任せるのではなく、企業が主導して従業員を健康に導く仕組みづくりが必要です。
従業員が不要と感じている場合でも、企業側から率先して仕組みづくりを行うことが健康問題の解決の糸口です。
健康問題が発生しがちな在宅勤務において、企業が働きやすい環境を提供するのは難しいと言えます。
しかし、多様な働き方が支持され在宅勤務が必要とされている現在、企業が従来以上に意識して従業員の健康管理を行うことは非常に重要です。
在宅勤務時の健康管理に効果的な施策
在宅勤務における健康管理は非常に重要ですが、自らの健康に危機感を抱く従業員は多くありません。そのため、どのように健康管理をすればよいか悩む企業もあるでしょう。
そこでここからは在宅勤務時の健康管理において、企業が取り組むべき効果的な施策を解説します。
不調な従業員に気づける仕組みを作る
まずは、メンタル面や健康面で不調な従業員を早期発見できる仕組みを作りましょう。
一人ひとりの疲労蓄積度を計測し、厚生労働省のデータを元にチェックリストを作成する手法がおすすめです。具体的なチェックリストの内容は厚生労働省のサイトで確認してください。
また健康リスクや健康予防方法を通知するシステムやツールもおすすめです。
従業員のストレスの度合いを客観的に調べる、健康リスクの高い従業員を抽出するといった機能を持つシステムもあります。必要なツールを利用し、従業員の不調を早期発見しましょう。
労務管理方法を見直す
より効率よく労務管理を行うため、クラウドツールの導入や、勤怠管理ツールの導入がおすすめです。
これらのツールを導入することにより、従業員の労働時間の把握ができるだけでなく、人的ミスが減り、適正な管理を行うことができます。
また、在宅勤務の頻度や適用される職種・雇用形態などを改めて見直し、検討することで、環境の整備を改めて行うことが可能となり得ます。
社内の制度を見直す際は、在宅勤務時に労働災害が発生した場合の対応方法や、評価制度などの見直しもキーとなってきます。
ツールの導入と、社内で労務体制を構築していくことによって、従業員を適切に管理しやすい環境づくりが見込めるのです。
参照：厚生労働省 テレワークにおける 適切な労務管理のためのガイドライン
作業環境を整備する
在宅勤務時の健康について興味を持たない従業員は多いため、企業としてはあらゆる従業員が適切な環境で働けるような環境を作ることが重要です。
令和3年3月に改訂された「テレワークの適切な導入及び実施の推進のためのガイドライン」において、必要な場合、事業者がテレワーク環境の整備を行うことが定められています。
従業員が肩こりしないようモニターを配布する、適切な姿勢が維持できる椅子の購入費用を補助するなど、働きやすい作業環境設備には積極的に投資しましょう。
また健康診断を受けるよう声かけをする、産業医や保健師を活用しいつでも相談できる状態を作る、健康情報を配信するなど、健康意識向上の施策も有効です。
労働時間を管理し長時間労働を減らす
在宅勤務ではオンオフの切り替えが難しく、生活リズムも乱れがちです。またお互い出退勤の確認がしづらいため、サービス残業が発生する可能性も高まります。
無理な労働による不調を防ぐため、在宅勤務の場合とくに強く意識して労働時間の管理を行いましょう。
定められた時間以外にパソコンを開くと社内システムにアクセスができなくなる仕組みを導入した企業も存在します。
他に自動で勤怠記録をつけるツールを導入する、定期的に休憩を取るよう企業側が毎日通知する、といった施策も有効です。
現場で働く従業員とコミュニケーションを取りつつ、定期的に状況把握をしながら勤務時間の管理を行いましょう。
運動の機会を作る
在宅勤務中の従業員に対し、身体を動かす機会を提供するのも健康推進の一助です。
運営時間の長いスポーツ施設と提携すれば忙しい従業員もフレキシブルに通えるため、運動習慣作りとして効果的です。
ジムに通う金額のうち一部を福利厚生として負担する施策にも効果があると言えます。
また運動促進アプリの導入も有効です。サービスによって異なりますが、運動促進アプリでは次のような機能で従業員の健康をサポートします。
- ウォーキングの歩数や距離を記録する
- 歩数など運動への取り組みによってランキングをつける
- 運動の実施状況に応じて報酬を付与する
- 運動イベントを開催する
手元のスマートフォンで毎日チェックできる運動促進アプリなら、運動が苦手な従業員の健康意識も高まります。自社のカルチャーや働き方に適したアプリを導入し、運動機会を増やしましょう。
コミュニケーションの機会を作る
健康推進においては身体だけでなくメンタル面でのケアも必要です。在宅勤務では出勤時に比べてコミュニケーションが減るため、従業員が孤独を感じやすく精神的に疲労することも少なくありません。
また従業員が業務に対して感じている不安を解決する場も減り、抱え込んでしまうことも考えられます。
在宅勤務では定期的にミーティングの機会を設け、雑談を含むコミュニケーションが取れる体制を作りましょう。
遠隔での忘年会や新年会、歓迎会やイベントなども積極的に開催し従業員同士が一体感を持てるよう工夫してください。在宅勤務においては「自分には相談できる人がいる」と従業員が安心できる環境を作ることが重要です。
まとめ：健康管理に注力し適切な在宅勤務体制の構築をしよう
在宅勤務ではオンオフの切り替えが難しく、出社して勤務するより不調に気付きにくくなってしまいます。また意見を交換する場が減り、従業員同士のコミュニケーションに齟齬が生まれやすくなります。
企業側から健康に関するコミュニケーションを促し、従業員の不調を早い段階で発見できる環境を整えましょう。
また運動不足解消のため、健康意識を高めてもらえるような制度を作ることも大切です。
KIWI GOは在宅勤務の従業員に対して運動の習慣化を促せる福利厚生アプリです。
KIWI GOには歩数をごほうびに交換できる機能があり、運動が苦手な従業員も楽しんでウォーキングに取り組めます。
またチャットができるギルド機能を使用すれば従業員同士で協力しながら運動を習慣化できるうえ、コミュニケーションの促進にも繋がります。健康上の問題について気軽に伝え合える環境で、適切な在宅勤務体制を作りましょう。
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