近年、従業員エンゲージメントを調査するため、エンゲージメントサーベイを導入する企業が増加しています。

自社でも取り入れたいと考えているものの、「エンゲージメントサーベイが何なのかわからない」「導入するメリットがわからない」と悩む担当者は多いでしょう。

そこで本記事では、エンゲージメントサーベイの目的や導入した場合のメリット・効果について詳しく解説します。

具体的な導入事例や取り組み時の注意点も紹介するため、エンゲージメントサーベイを検討中の企業はぜひ参考にしてください。

エンゲージメントサーベイとは

まずはエンゲージメントサーベイの意味や現状といった基本情報を紹介します。

エンゲージメントサーベイの概要

エンゲージメントサーベイとはアンケートや意識調査のような形式で従業員エンゲージメントを調査し、スコアリングするものです。

従業員エンゲージメントとは、従業員が自発的に「会社に貢献したい」「役に立ちたい」と思う愛社精神や帰属意識のことです。

そのため従業員エンゲージメントを調査するエンゲージメントサーベイは、従業員と組織との精神的なつながりを測っているともいえます。

従業員満足度やストレスチェックとの違い

混同されることも多いですが、エンゲージメントサーベイと従業員満足度調査は異なるものです。

従業員満足度では、給与体系や勤務時間、福利厚生などに満足しているかどうかをチェックします。

「条件」にフォーカスし、労働環境の改善を目的として実施するケースが多いのが特徴です。

個人が理想をもって会社で働けているか、経営理念に納得しているかまでは調査しないため、満足度が高くても従業員の帰属意識が高いとはいえません。

参考：従業員満足度（ES）の基本と調査方法を解説！企業事例も紹介

一方、エンゲージメントサーベイは従業員と企業の「関係性」に重点を置き、会社に貢献したいという思いを持っているか調べます。またエンゲージメントサーベイはストレスチェックとも異なります。

ストレスチェックは従業員が抱えるストレスの度合いを確認するものであり、エンゲージメントサーベイとは目的が違います。

参考：ストレスチェックの目的は？実施による効果アップの秘訣も解説！

ただしストレスチェックでストレスの状況を把握し減らすことで、会社に対するイメージが変わり帰属意識の向上につながる可能性もあります。

エンゲージメントサーベイ導入の際は、従業員満足度調査とストレスチェックの実施も検討しましょう。

日本と世界におけるエンゲージメントの実態

米国ギャラップ社が2022年に実施した調査では、熱意のある従業員の数は国によって大きな差があると明らかになりました。

参考：GALLUP State of the Global Workplace: 2022 Report

日本における「エンゲージメントの高い従業員」は全体の5％であり、他国と比較して低い数字に留まっています。

従業員との関係性に悩む企業も多いため、従業員エンゲージメントを正しく把握するエンゲージメントサーベイは非常に重要です。

エンゲージメントサーベイの種類

エンゲージメントサーベイに一律のやり方はなく、各企業において独自のサーベイを作成するケースもあります。ここでは代表的なサーベイ2つと、その他のサーベイに分けて体系的に解説します。

eNPS

eNPSとは、親しい人にどれだけ自社を推奨できるかを軸にエンゲージメントを測る手法です。

「Employee Net Promoter Score（エンプロイー・ネット・プロモーター・スコア）」の略称であり、職場の推奨度を数値化します。

アメリカの企業アップルが従業員のエンゲージメントを調査するためのサーベイとして転用したことで、eNPSは世界的に有名になりました。

eNPSでは、各質問に対して0～11の点数をつけていきます。

9～10点をつけた人は「推奨者」、7～8点をつけた人は「中立者」、0～6点をつけた人は「批判者」と見なされます。

スコアの高い従業員数が多いほど、企業と従業員の結びつきは強いといえます。

Q12

各国で世論調査やコンサルティングを実施するギャラップ社は、Q12を考案しました。

Q12は質問が12個と少なく、1点～5点の点数をつけるだけで気軽に取り組めるのが特徴です。

具体的な設問文の内容と測定できる従業員ニーズの例は次のとおりです。

参考：ギャラップ社 Who’s Responsible for Employee Engagement

「はい」「いいえ」で簡単に計測できるため、回答する従業員の負担を軽減できます。

その他

自社でサーベイを作成したり、他社が公表しているサーベイを利用したりするのも方法の一つです。

経済産業省と株式会社サーマルジャパンは、研究会でサーベイに活用できる設問を発表しています。

具体的な設問内容の例は、次のとおりです。

• 私は、自分の会社全体としての目的・目標・ 戦略をよく理解できている
• 経営陣は、事業の方向性について健全な意思 決定をしている
• 自分の会社はよい職場だと他の人にも勧めたい
• 自分の会社で働くことに誇りをもっている
• 自分の仕事について、給与や福利厚生など 公正に報酬を得ていると思う

参考：経済産業省・株式会社サーマルジャパン 経済産業省主催経営競争力強化に向けた人材マネジメント研究会

オリジナルの設問を用意すれば、自社ならではの結果を抽出できます。課題を明確に持っている場合、自社で考えた設問も導入してください。

エンゲージメントサーベイの実施目的

エンゲージメントサーベイを導入する企業は増えているものの、まだ日本全体には浸透していません。

まずは調査の実施目的を明らかにして、エンゲージメントサーベイの重要性をあらためて把握してください。ここからはエンゲージメントサーベイの代表的な実施目的を2つ紹介します。

企業と従業員の関係性を可視化する

エンゲージメントサーベイの主な目的は、企業や仕事に対する理想と現実のギャップ、企業との距離感を数値化することです。

従業員が帰属意識を持って仕事に取り組めているか、どのようなモチベーションで働いているのかを明らかにできます。

また会社の風土や経営方針に納得しているか、人間関係が良好かといったことも調査可能です。

従業員の心情を数値化することで、現状を客観的に把握できます。

課題を確認・解決し活性化する

サーベイを実施すれば現在の環境にどういった問題があるのか、逆にどういった点で従業員が満足できているか、数値で調査・分析できます。問題点を事前に見つけ出し対策を取れば、トラブルの予防もできます。

また従業員の抱える問題や気になる状況が改善されることで、組織の活性化にもつながります。

エンゲージメントサーベイのメリットと効果

ここからは企業がエンゲージメントサーベイを導入する、具体的なメリット、効果を紹介します。

従業員の意欲が向上する

アメリカの心理学者E・デシ氏が提唱した「内発的動機付けの理論」によると、人間は内面から動機づけすることで、外から動機づけをさせるより高いモチベーションやパフォーマンスを維持できます。

内発的動機付けとは、他者からの承認や昇進、達成などを経験することで自発的な行動が増加したり好奇心が高まることです。

一方、外発的動機づけは、懲罰を回避する、報酬を増やすといった外的要因によって動機づけを行うことです。

エンゲージメントサーベイによって従業員が何を求めているかを把握し、対策を立てれば内面からの動機づけにつながります。サーベイをきっかけとして従業員の頑張りを評価する制度を整え、やる気を高めることが大切です。

参考：国際経済労働研究所インフォメーションセンター 内発的動機づけと外発的動機づけは産業・組織場面でも相補的関係にあるか？

心身ともに健康的になる

今の日本社会において、仕事にストレスを感じる人は少なくありません。

厚生労働省が発表した令和3年度の調査では、「仕事や職業生活において強いストレスとなっていると感じる事柄がある」と回答した人の割合は53.3％でした。

参考：厚生労働省 労働安全衛生調査実態調査

特に正社員では「仕事の失敗、責任の発生」「仕事の量」といった項目だけでなく「会社の将来性」や「対人関係」といった項目も比較的高い割合です。

精神的にストレスが溜まると、体にも影響が出る可能性があります。

エンゲージメントサーベイの結果に応じて生き生きと働ける職場を作り、従業員の精神的ストレスを軽減してください。

人材確保につながる

高いモチベーションで働く従業員が増えると、企業イメージが向上します。

企業イメージが上がりこの会社で働きたいと感じる求職者が増えれば、優秀な人材が集まる可能性も高まります。

また企業への帰属意識が高まれば「会社を辞めたい」「転職したい」と思う従業員も減ります。

人材流出リスクを減らすことで、新しい人材を雇用するための手間や費用も削減可能です。

エンゲージメントサーベイを活用すべき企業の特徴

次のような特徴を持っている企業の場合、エンゲージメントサーベイの重要度はさらに高まります。

• 休職率や離職率が高い
• 労働環境が厳しい
• 人材育成に難しさを感じている

ここからはエンゲージメントサーベイの活用が望ましい企業の特徴について、解説します。

休職率や離職率が高い

休職率、離職率が高い要因には、ストレスや不満があります。

給料や福利厚生、人間関係、仕事量などに満足できていない場合、従業員は「他の企業の方がよいのでは」と考えてしまいます。

休職率、離職率が高い場合は、自社の現状を把握するためにエンゲージメントサーベイを活用してください。

従業員と企業との結びつきや関係性を可視化できるため、どのような対策を施すべきなのか明らかになります。

労働環境が厳しい

勤務期間が長く環境整備が難しい職種では、従業員の不満が溜まりやすいです。

職種の都合上難しいケースもありますが、離職率を下げるためには従業員の声を聞き、最大限の対策をすることが大切です。

従業員満足度調査、ストレスチェックなどを併用しつつ、従業員に対する理解を深めてください。

人材育成に難しさを感じている

優秀な人材がいない、人材がなかなか育たないと感じる場合、従業員のモチベーションが低い可能性があります。

とりあえず給料さえもらえればよい、という気持ちで働く従業員は少なくありません。

自社の研修制度や教育体制がすでに整っている場合、問題は労働環境ではなく従業員の意識にあります。

エンゲージメントサーベイを利用し、どのような評価制度、給与体系であればやる気が高まるか明らかにしてください。

エンゲージメントサーベイの導入方法と流れ

ここからはエンゲージメントサーベイを活用する際の基本的な流れについて、手順に沿って解説します。

1.調査対象と項目を決める

エンゲージメントサーベイを導入する際は、まず調査の目的を決めてください。誰に、どのような調査を実施するかを明確にします。

調査の目標や対象を具体的に決めておくことで、よりピンポイントで課題へのアプローチが可能です。

経営陣や担当者で集まり、入念な計画を立てることが大切です。

2.社内に周知する

エンゲージメントサーベイで正確な結果を出すには、回答率も重要です。回答率を上げるため、サーベイの実施について周知してください。

メールを送る、掲示板などに記載する、ミーティングで発表するなど多様な方法がありますが、リマインドのため複数の方法で伝えるのがポイントです。

また回答の期限や、サーベイ導入のメリットについても伝えましょう。

エンゲージメントサーベイには時間がかかることも多いため、調査のメリットを明確にして従業員のやる気を高めることが大切です。

3.サーベイを実施する

周知が完了したら、告知していた日にエンゲージメントサーベイを実施します。対象となる従業員全員に行き渡るようにしましょう。

回答期限までに日数がある場合、繰り返しリマインドすることで回答率が上がります。

在宅勤務者が多い場合、メールやネットで回答できる制度も用意してください。

サーベイのために出社する状況は、従業員にとって大きな負担です。

4.調査結果を分析する

エンゲージメントサーベイの結果はしっかりと確認・分析し、適切な対策につなげてください。PDCAサイクルを意識し、次のように分析を進めます。

• 調査を回収し、内容を確認・分析する
• 課題を見つけ、解決策を検討する
• 各部署に結果を報告する
• 対策を実施する
• 対策後にも定期的にサーベイを実施する

PDCAサイクルを実行することで、効果が高まります。改善を重ねることで、目標達成を目指してください。

エンゲージメントサーベイ実施のポイント

エンゲージメントサーベイ導入の際は、うまくいかないこともあります。導入時の注意点と成功のポイントを押さえ、自社に合った対策を立ててください。

継続して実施する

1回のみの調査では、現状把握しかできない恐れもあります。取り組みの効果や改善されたポイントを分析するため、エンゲージメントサーベイは定期的に実施することが大切です。

分析結果に基づき対策を立て直すことで、目標の実現に近づけます。

慣れが起こるのを防ぐ

エンゲージメントサーベイにおいては、PDCAサイクルを意識し何度も繰り返し実施することが大切です。しかし慣れにより、調査が面倒と感じる従業員も増えます。

従業員が毎回、回答を同じにしたり、回答を拒否したりすれば、正しい調査結果を得られません。

慣れを防ぐ方法は、次のとおりです。

• エンゲージメントサーベイの目的をしっかりと解説する
• サーベイに回答するメリットを伝える
• 従業員に効果を実感してもらう

エンゲージメントサーベイに回答したことで実感できる効果があれば、調査の実施について深い理解が得られます。調査の結果、企業にどのような変化があったか積極的に伝えてください。

調査用のツールを用いる

エンゲージメントサーベイは、自社オリジナルのものでも問題ありません。しかしどのような質問を用意するかを考えるのは、非常に難しいです。

オリジナルの調査を実施する場合は、エンゲージメントサーベイに向いたツールを用いるのがおすすめです。

ツールを活用すれば、これまでの調査内容の比較、課題解決に向けた具体的な対策などを見える化できます。

分析にかかる負担を減らせば、具体的な対策方法の検討に時間をかけることが可能です。

エンゲージメントサーベイツールにかかる費用

エンゲージメントサーベイの多くは既存の質問項目を活用したアンケート調査であるため、費用負担はありません。しかしツールを使用する場合は、費用が発生します。

ツールによって料金は異なり、月額300円程度で利用できるものもあれば、サービスを実施する人数に応じて10～50万円程度に設定しているものもあります。

コンサルティング付きやフルサポート付きだと、費用は高額になりがちです。サポート内容やセキュリティ体制などをよく比較し、自社に合ったツールを選ぶことが大切です。

エンゲージメントサーベイにおすすめのツール3選

ここからはおすすめのエンゲージメントサーベイツールについて、特徴とおすすめな企業を含めて解説します。

カオナビ

出典：カオナビ公式サイト

カオナビは従業員の顔や特徴、スキルなどを可視化することで、それぞれの人材に適したマネジメントができるツールです。

利用企業2,500社以上の導入実績があり、従業員の個性を伸ばしたい企業に最適です。

従業員のエンゲージメントを測る機能としては、パルスサーベイがあります。

パルスサーベイは簡単な質問を繰り返し実施するもので、従業員にかかる負担や分析の手間を削減できます。スマートフォンからでも回答できるため、回答の負担を軽減したい場合にもおすすめです。

WEVOX

出典：WEVOX公式サイト

WEVOXは組織の状態を可視化し、組織力を向上させるためのプラットフォームです。

メールやSlackでエンゲージメントサーベイの結果を送れるため、在宅勤務者が多い企業でも気軽に導入できます。

また費用は月額300円からと安めに設定されているのもポイントです。気軽に導入できるツールを探しているなら、​​WEVOXを検討してください。

オーピタスサーベイ

出典：株式会社オーピタスサーベイ

オーピタスサーベイは、社内アンケート調査サービスです。外部機関「株式会社オーピタス」が調査を実施するため、内部の人には言いにくい本音を確認できます。

発注から最短5営業日で調査を開始できるため、すぐにサーベイを実施したい企業に最適です。

調査方法は、インターネット、郵送、現場一斉回答の3パターンから選択できます。

エンゲージメントサーベイの導入事例5選

ここからは実際の導入事例から調査の頻度や実施方法、調査後の対応などを紹介します。エンゲージメントサーベイを導入する際の参考にしてください。

株式会社リクルートホールディングス

出典：株式会社リクルートホールディングス

株式会社リクルートホールディングスは国内大手の人材関連会社であり、人材派遣や就職エージェントとして知られています。

エンゲージメントサーベイの導入内容は、次のとおりです。

• 半年ごとに全職場に実施
• 職場単位のディスカッションを実施

エンゲージメントサーベイを導入したことにより、「会社の中でどのような課題があるのか」「具体的にどのような対策を取れるのか」などが明らかとなり、従業員に対して適切なアプローチができるようになりました。

またケースに応じて周囲の従業員への聞き取り調査などを実施し、具体的な解決策を提示することで改善を目指しています。

今後はエンゲージメントサーベイの結果を活用し、社員の当事者意識向上に向け経営情報の透明化を推進することを目標としています。

参考：平成30年度 産業経済研究委託事業 マーサージャパン株式会社 企業の戦略的人事機能の強化に関する調査

エーザイ株式会社

出典：エーザイ株式会社

エーザイ株式会社は、医療用医薬品を中心とした研究・開発事業を行う企業です。

エンゲージメント向上とアウトプットの最大化による労働生産性の向上を目標として、同社は2020年度よりエンゲージメントサーベイを導入しています。

具体的な施策として、全世界の社員約11万人のうち6万人を対象にエンゲージメントサーベイを実施しました。調査の結果は、職場での話し合い・改善などで活用しています。

その結果、2021年度の調査において高エンゲージメントの社員はグローバル製薬企業平均である85％を上回る結果となりました。

また、「企業理念への共感・日常的な実践」の項目においては95％と高水準にあり、理念経営が企業全体に浸透していることが明らかになりました。

参考：経済産業省 持続的な企業価値の向上と人的資本に関する研究会報告書

参考：エーザイ株式会社 人財マネジメント

株式会社サイバーエージェント

出典：株式会社サイバーエージェント

株式会社サイバーエージェントは、メディア事業やインターネット事業を主とする企業です。同社で実施されたエンゲージメントサーベイに関連する施策内容は、次のとおりです。

• 2013 年から全社員に対して 毎月3問程度のアンケートを実施
• 調査の結果が気になる社員への個別連絡
• 経営陣に改善や異動を提案したりするチームの創設

エンゲージメントサーベイにおいては、自身の業務内容や成果パフォーマンス力などについて、「晴れ」「曇り」「雨」といったように天気の種類で回答できるようにしています。

「はい」「いいえ」よりも気軽に回答できるため、回答率の上昇を見込めます。

上記の取り組みの結果、2022年に「働きがいがある」と答えた従業員は87%にも達しました。

参考：サイバーエージェント公式オウンドメディアCyber Agent Way 87%の社員が「働きがいがある」と答える環境を実現ーーCHO曽山が語るエンゲージメントを高める人事施策

参考：経済産業省 持続的な企業価値の向上と人的資本に関する研究会報告書

味の素株式会社

出典：味の素株式会社

味の素株式会社は、うま味調味料の「味の素」で有名な調味料メーカーです。化粧品や医薬品など事業範囲は幅広く、調味料以外のものも複数製造しています。

味の素株式会社は、「Ajinomoto Group Creating Shared Value（ASV）」を導入している企業です。

ASVとは味の素グループの経営理念のひとつとされており、「事業を通じて社会価値と経済価値を共創する取り組み」を意味します。

同社は創業当初よりASVに取り組んでおり、2020年からはエンゲージメントサーベイも開始しました。

ASVアワードという独自の表彰制度を設けて従業員の士気を高めつつ、エンゲージメントサーベイの結果から抽出された問題点を翌年の計画に反映させています。

参考：味の素株式会社 ASVとは？味の素グループが推進する未来への取り組み

日清食品株式会社

出典：日清食品株式会社

日清食品株式会社では従業員が、精神的・肉体的・社会的に健康な状態「Well-being（ウェルビーイング）」を目指し、さまざまな施策を取り入れています。

エンゲージメントサーベイにおいては、次の取り組みを実施しています。

• コミュニケーション強化のために1on1を実施
• 月に1回、15問の調査を約500名の社員を対象にサーベイを導入

当初はメールを送り、エクセルで集計し、フィードバックの資料を作る形で自社分析を行っていましたが、現在ではモチベーションクラウドを導入するようになりました。

モチベーションクラウドとは、従業員エンゲージメントの向上に向けてサポートするためのクラウドサービスです。

サーベイの実施や研修・セミナー動画の共有など組織の状態を見える化・改善できる機能を搭載しており、業務負担の軽減や課題の克服に役立っています。

参考：モチベーションクラウド 導入事例「日清食品様」

まとめ：エンゲージメントサーベイは自社分析に欠かせない要素

エンゲージメントサーベイは、従業員の働きやすい環境を整えるために企業が実施する取り組みです。

エンゲージメントサーベイを実施し、適切な分析を行うことで従業員のモチベーション向上に対する有効な手立てを見つけてください。

また従業員の働きやすい環境を作るためには、従業員の交流機会を増やすことが大切です。

テレワークの導入や飲み会の減少により交流機会が作れないと悩んでいる企業には、KIWI GOが最適です。

KIWI GOは従業員のための福利厚生アプリであり、運動促進に加え交流イベントの立ち上げも可能です。

同じチームや部署の方々と交流を楽しみながら運動することで、従業員間のコミュニケーションがより円滑になります。働きやすい環境作りを目指す企業は、ぜひご活用ください。