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人生100年時代と言われるように現代は寿命が伸びており、定年退職の年齢を60歳から65歳へ延長する企業が増えました。
働く時間が5年延びたことで、長く働き続けるための健康の重要性はさらに増しています。
健康増進に効果的な手段の一つとして挙がるのが、スポーツです。しかし企業としてスポーツに取り組んだ経験がなく、何をすれば良いか分からない方は多いでしょう。
そこでこの記事では、企業のスポーツへの取り組みを解説します。時間や場所がなくても気軽に始められるスポーツもあるため、ぜひ参考にしてください。
目次
スポーツに関する取り組みが求められる理由
ここでは、企業としてスポーツへの取り組みが求められる理由を述べます。
スポーツの実施率が低く健康の悪化につながるため
スポーツ庁が実施した世論調査によると、成人の週1回以上のスポーツ実施率は、20代～50代の世代において、全体平均よりも低い結果となりました。
20代～50代は働き盛りの世代であり仕事中心の生活になっているため、スポーツの優先順位が下がりがちなことが理由として考えられます。
スポーツの頻度が低いと運動不足になってしまい、体調不良に繋がります。
結果、仕事には出ているものの健康問題を抱えるプレゼンティーズムの従業員が増え、会社の生産性悪化にもつながります。
外に出る機会が減っているため
昨今のコロナ禍により在宅ワークが急速に進んだことで、体を動かさない習慣が固定化した従業員は少なくありません。
筑波大学大学院久野研究室と株式会社タニタの調査によると、テレワーク実施後には1日の平均歩数が29％減少しています。
身体活動量が減少することにより、メタボリックシンドロームや高血圧などのリスクが高まります。
また生活習慣により免疫力が低下してコロナなどの感染症に罹患しやすくなるため、スポーツなどの実施で日常的に身体を動かす習慣は重要です。
出典：妥当性と国際基準との調和 令和2年度 総括・分担研究報告書
企業がスポーツに取り組むメリット
企業がスポーツに取り組む最大のメリットは、従業員が健康でいきいきと働ける点です。
スポーツに取り組むことでストレスが解消され良好な睡眠が確保できるため、従業員は毎日元気に勤務できます。
また『運動脳』という本では、たった4分の運動でも子どもの集中力と注意力が改善され、20分の運動で読解力が格段に上がったと証明されたことが書かれています。
体と脳には密接な関係があるため、大人であってもこまめな運動が有効です。
年齢を重ねると体が衰えてスポーツを始めること自体が難しくなり、ますますスポーツ習慣が身に付かなくなります。
早い段階で運動の習慣をつけるため、政府でもスポーツ庁を中心にさまざまな取り組みを行っています。
次項では、スポーツ庁が企業向けに実施している取り組みを紹介します。
スポーツ庁が認定するスポーツエールカンパニーとは
スポーツエールカンパニーとは、「従業員の健康増進のためにスポーツの実施に向けた積極的な取組を行っている企業」のことです。
スポーツエールカンパニーに認定される取り組みの例は、以下です。
- 朝や就業中の体操・ストレッチ時間の設定など従業員への運動機会の提供
- 階段利用の推進や徒歩通勤、自転車通勤の推奨など通勤時の奨励策
- スタンディングミーティング、スタンディングワークの実施
- 終業後、休日などの地元のスポーツイベントや企業運動会への参加
- その他、従業員自身のスポーツ活動実践に資する取り組み
実際にスポーツエールカンパニーに認定された株式会社フォーバルでは、次のような取り組みを行いました。
- オリンピック・パラリンピック出場のアスリートの雇用
- 実業団バレーボール部の運営
- フットサルや野球など従業員のさまざまなクラブ活動への支援
- 健康保険組合主催のWEBウォーキング大会への参加促進
- 運動する意識付けを行うためにフォーバル健康UPマラソン大会を実施
- 毎週一回エクササイズ動画を配信
参考：株式会社フォーバル
スポーツエールカンパニーは取り組み基準が定まっており、何を目指せばよいのか目標として分かりやすいです。
認定される過程で必然的に運動習慣が根付くため、従業員の健康増進につながります。
またスポーツエールカンパニーに認定されることで、従業員にも「自社はスポーツに力を入れている」とアピールできます。
企業におけるスポーツの取り組み事例
企業がスポーツへの取り組みをすることは重要ですが、取り組み方法に悩むケースは多いです。そこでここからは企業ができる具体的なスポーツに関する取り組みを紹介します。
ラジオ体操の実施
ラジオ体操には、道具が不要、少人数でもできる、狭いオフィスでも取り組みやすい、短い時間でできる、などたくさんのメリットがあります。
気軽に始められる運動を実施したい場合、始業前や昼休みにラジオ体操を導入しましょう。あらかじめ勤務時間内のどこでやるのかを決めておくことで習慣化が可能です。
またラジオ体操は健康増進だけでなく、コミュニケーション活性化にもつながります。
東急建設株式会社ではお互い気軽に声かけできる人間関係を作るため、ラジオ体操を実施しています。
また、株式会社コロプラでは、元々は健康増進のために始めたラジオ体操が、交流の場として部活動にまで発展しました。
参考：コロプラ 部員と人事が連携し、毎日ラジオ体操プロジェクトを実施
トレーニングの動画配信
トレーニング動画の配信には、在宅ワークの人でもできる、保存することでいつでも見返すことができる、従業員の都合に合わせて取り組める、などのメリットがあります。
社内メールなどを通じてトレーニング動画のURLを配信することで、誰でも実践することができます。
また、配信する側を従業員にすることも可能です。
配信する側も従業員の場合、配信内容から仕事仲間の意外な個性がわかり、動画の感想を言い合えるため、在宅ワーク中でもコミュニケーション活性化につながります。
アフラック生命株式会社では、全社員を対象に毎週水曜日にエクササイズのライブ配信を実施しています。
配信内容はトレーニングからストレッチまで多岐に渡っていますが、座ったままできるプログラムは、従業員が日常生活に取り入れやすいためとくに好評です。
参考：スポーツエールカンパニー2022 特徴ある取組企業一覧
社内部活動チームの結成
社内で部活動チームを結成することで、社内コミュニケーションが活性化する、従業員の好きなスポーツに集中して取り組める、などのメリットがあります。
ただし作っても機能しなければ意味がないため、楽しく継続できるようにすることが大切です。社内で特に好きな人が多いスポーツからクラブを結成すると良いでしょう。
草野球やマラソンなど、休日に娯楽で取り組んでいるスポーツがないかアンケートをとると、従業員の趣味が見えやすいです。
あるいは、ソフトボール大会やドッジボール大会など、大会形式も良いです。
パナソニック住宅設備株式会社では、クラブ活動やスポーツ大会を通じて、社員同士の交流を深める機会を作っています。
また株式会社プレオンでは、社内部活動や競技に参加する際の費用を負担し、従業員が気軽に取り組めるようサポートしています。
参考：スポーツエールカンパニー2022 特徴ある取組企業一覧
オフィス内の環境を変える
社内にトレーニンググッズやヨガグッズを設置しておき、やりたいと思ったタイミングですぐ運動できる環境を用意するのもよいでしょう。
思い立ったその瞬間に行動まで移せるように仕組み化しておけば、運動が苦手な従業員も取り組みやすいです。
このほか、昇降デスクで立ち仕事ができるようにする、バランスボールを用意するなど、少しの工夫でも、運動しやすい環境が生まれます。
実際に株式会社インテリムでは、社員の希望に応じて通常の椅子とバランスボールを選択できる仕組みを取り入れており、バランスボールの方が人気なほどの状況です。
従業員が実際に取り組んで良かったと思えるかが施策継続の分かれ道であるため、手軽さ、効果の高さ、楽しさなどの観点で総合的に判断し、自社に合ったものを選択しましょう。
参考：株式会社インテリム 【号外】オフィスの椅子がバランスボールに！？
スポーツに取り組みやすい環境を作るならKIWI GO
従業員の健康課題を解決したい企業には、KIWI GOがおすすめです。
KIWI GOは運動習慣をつけるのに役立つアプリであり、コミュニケーション促進にも繋がります。
具体的には、次のような機能とメリットがあります。
- 歩数がコインとなりごほうびに交換できるためゲーム感覚で運動できる
- ウォーキングイベントの開催により従業員が一体となって盛り上がれる
- ギルド機能により同じ趣味を持つ従業員同士がチャットで交流できる
KIWI GOはスタンフォード行動デザイン研究所によるフォッグ行動モデルに基づいて設計されており、継続して取り組むための工夫が凝らされています。
従業員全員で取り組むことにより、より続けやすい環境づくりができます。
ぜひKIWI GOアプリを使い、スポーツを通じた健康増進を目指しましょう。
まとめ：少しの時間でも従業員が体を動かせる機会を作ろう
従業員の健康はいきいきと働ける環境づくりのため、非常に大切です。
企業がスポーツに取り組む理由の中には、「健康経営が注目されているから」という世論や社会の風潮もあるでしょう。
しかし、どのみち取り組むのであれば、従業員の働く環境をよりよくしたい、従業員により楽しい毎日を過ごしてほしい、という主体的な意識を持って取り組むのがおすすめです。
企業が従業員の健康を真剣に考えることで、従業員の健康意識はさらに高まります。短時間からでも良いので、ぜひスポーツを通じた健康増進に取り組んでください。
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